高校までとは異なり大学においてホームルーム時間を設定している大学はほとんどありません。４年次、あるいは3年次になり、研究室配属、ゼミが行われると、ホームルーム的な意味合いを持つ時間となる場合もあります。

入学後の1年次、2年次の勉学を含めた大学生活を順調に学生が進めていくために、大学はクラス担任制度、アカデミックアドバイザー制度、あるいは学生相談室を置いている大学は多くあります。入学時の科目履修相談等が行われますが、その後の学生ケアの状況は大学により様々となります。

実は、留年、あるいは退学につながる傾向が強いのが、1年次の前期の学生生活であることが多く、この時期での勉学を含めた学生生活支援が大切であることが言われています。したがって、1年次、特に前期期間で、クラス担任、アカデミックアドバイザーがきめ細かく学生に対応できる状況があるか否かは、大学選びの一つの視点であると言えるでしょう。学生相談室においては、学生が意思で相談室を尋ねることになりますので、学生支援の遅れを生じる場合も少なくないようです。

また、クラス担任、アカデミックアドバイザーが大学教員であることが多いですが、専従スタッフを置いている大学もあります。どちらが良いかは一概に言えませんが、常に担当の学生の状況を見て、タイムリーに連絡、面談を行うことができる担任、アドバイザーが望ましいでしょう。特に、大学生活をスムースにスタートできるか不安を持つ方には、大学の担任、アドバイザー制度はしっかりと確認しておくことも必要でしょう。

留年は、進級要件や卒業要件を満たせない、または休学で在籍期間を満たせないなど各大学で規定されている要件に達していない場合に発生する措置です。
一例として、秋田県立国際教養大学の留年について見てみることにします。全ての授業は英語で行われることが特色の一つとなっている国際教養大学は、1年次の前期で、後期から英語で行われる授業を理解できる英語力養成のカリキュラムとなっています。したがって、前期においてその英語力をつけることができなければ後期の授業は受けられないことになり、1年次留年となります。
そして3年次には1年間の留学が義務付けられています。2年次に留学の基礎的な条件はTOEFL ITP® TESTで550点相当以上のスコア、GPA2.50以上が必要となっています。この条件をクリアしなければ、事実上の2年次留年になります。卒業要件は、124以上の単位取得、GPA2.0以上などがありますので、これらをクリアできなれば、4年次留め置きとなります。
　国際教養大学を例にとり留年について記載しましたが、留年制度は大学により様々です。取得単位数、必修科目の修得状況により、1年次留年、2年次留年となる大学、取得単位数、必修科目に関係なく4年次まで進級していき、卒業要件が満たすまで4年次留め置きとなる大学、また卒業研究着手要件を満たさなければ、3年次留め置きとなる大学など様々です。
留年率は、該当年度の入学生数を分母として、5年以上在籍をした卒業生数を分子に百分率で表す方法、入学から4年後に卒業できず留年となった学生数を分子に計算する方法などがあります。ちなみに、例に上げた国際教養大学における後者で計算された留年率は、38％程度と言われています。

退学について少し述べてみたいと思います。それぞれの退学時期（学年進行）により、退学理由は異なる傾向にあります。

まず、1年次の退学ですが、その要因の多くは、転学、あるいは進路変更、学生生活に馴染めない、勉学についていけないなどでしょう。その兆候は、1年次前期に欠席が多くなることで表れます。転学・進路変更については、そもそも進学した大学・学部・学科を含め不本意入学であることが多いことから、不本意の入学であっても在籍大学・学科の指導や支援により、その良さを感じ留まることもありますが、早めの退学も良しとする考え方もあるかと思います。学生生活に馴染めない、勉学についていけないが要因の場合は、大学のケアが必要であろうと思います。具体的には、学生相談室、クラス担任、基礎学力支援センターなどが大学に用意されているか、そしてその利用に関して学生に十分に周知されているかがポイントとなるでしょう。

次に、2年次ですが、専門科目も増えていく時期です。専門分野の興味の薄れ、あるいは専門科目の理解困難、また留年がその要因になってくることがあります。学科担当教員とのコンタクトタイムの増加など、専門分野の教員の支援が必要となります。

3、4年次の退学の理由は、3年次での単位の修得不足による留年決定、特に4年次では卒業研究担当教員との関係の悪化、あるいは大学卒業後の不安、留年による経済的負担増などが挙げられるでしょう。このような場合には大学（教務課、就職課、学生相談室など）に相談をされることが望ましいでしょう。

ちなみに退学率は以下のように計算されます。例えば、23年度の退学率は、23年度３月までの退学者数÷23年４月時点の在籍学生数×100で求められ、学部系統により異なりますが、多くの大学はこの退学率が2〜3.5％程度です。したがって、入学してから卒業までの4年間でみると、8〜13％程度になると思われます。

それぞれの学問分野では、当該分野を学ぶ上で必ず身に付けなければならない知識、能力を必修科目（選択必修科目を含む）として配当しています。特に、医療系分野では、各養成施設指定規則により必修科目が規定されており、卒業要件の単位数の７割程度にもなっています。その他の学問分野では、そこまで多くはありませんが、同じ分野であっても大学により必修科目の配当数が異なっています。学科等のディプロマポリシーの達成に大きく関わるのが主要科目である必修科目ですので、この配当数に注目する必要はあると思います。

卒業要件に124単位以上の取得（大学設置基準では124単位以上で大学ごとに設定）がありますが、その単位以上を取得している学生でも、必修科目を修得していなければ卒業はできず留年となります。そうした意味では、必修科目の配当状況を見ることにより、その大学の質保証を知ることに繋がるとも言えるでしょう。このような観点で、必修科目等を含めた状況を調べてみるのも、大学選びの一つとなるように考えます。

大学の単位制度は、令和4年に大学設置基準の改正により単位の計算方法が次の通りに変更になりました。1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容は変わりませんが、改正前は授業形態により1単位に必要な授業時間数が定められており、講義及び演習は15時間から30時間の授業、実験・実習及び実技は30時間から45時間の授業としており、45時間の学修に満たない時間は事前事後学修が必要となっていました。そして改正後は、授業形態に関係なく15時間から45時間の大学の定める時間の授業をもって単位計算をすることとなりました。

したがって、例えば、15時間の授業時間に対しては、30時間の事前事後学修が必要で、また30時間の場合は15学修が必要となりその他の配分でも大学の裁量で行なって良いことになりました。

これにより、授業の教育効果と授業時間外の学修（事前事後学修）をしっかり考慮した授業計画が必要となってきます。そのためにも、学生が自主的に予復習をしやすいシラバスの事前事後学修の記載内容であることが望ましいことになります。大学のシラバスの記載は、見るべき事項は多いのですが、事前事後学修がどのように書かれているかをチェックするのも大学選びの一つと考えます。事前事後学修の記載について、一定の考え方でシラバスを確認している大学は、教学マネジメントがしっかりしていると思われます。大学によっては、事前事後学修の記載に統一性もなく、学生任せの事前事後学修の内容と言えるところも少なくありません。

※医療関係職種養成所指定規則等では、1単位当たりの実験、実習および実技の授業時間の下限が改正前と同様の30時間とすることとされています。

ST比（Student Teacher Ratio）は、学生数を基幹教員数で割った値です。基幹教員1人あたりの学生数で、教育力を示す目安として使用されます。ST比が低いほど教育力が高くなるという見方となります。

全国大学の平均ST比として、国立大学12程度、公立大学14程度、私立大学24程度と言われています。ただし、教育力の指標として見る上で、いくつかの点を考慮しなくてはならないと思います。ST比を算出するうえで、分母に基幹教員以外の教員を含め計算するケースや国立大学等には研究を主とする教員が少なからず居ること（教育にあまり関わらない教員も基幹教員にカウントされることによりST比は低くなる）、設置学部の基準教員数の違いから、ST比が影響を受けること（文系は高くなる傾向がある）、そして、現在収容定員割れを生じている大学も少なくないことから、収容定員割れの度合いにもよりますが、その要因でST比が低くなることも考えられます。

大学の教員は、基幹教員と基幹教員以外の教員に区分され、大学設置基準により、学部の分野、収容定員と大学全体の収容定員により、必要となる基幹教員数が決められています。その基幹教員数に満たない場合は、大学・学部設置は認められません。また大学認証評価で不適合となることにつながります。

具体例を上げますと、1学部に複数学科（同一分野）が置かれている場合、文学系の学科では収容定員400人に対して6人、法・経系の学科では収容定員600人に対して10人、理・工・農系の学科では、320人に対して8人の基幹教員が必要になっています。理系の学部はより高い割合で基幹教員数が規定されています。

授業を担当する教員が、必要最低数の基幹教員と基幹教員以外の教員で教育活動を進めている大学、必要基幹教員数を超える基幹教員と基幹教員以外の教員で対応する大学と様々ですが、基準となる基幹教員数より、かなり多くの基幹教員を採用している大学は、特に教育活動が充実していると捉えられるのが一般的と言えるでしょう。

なお、都道府県認可の専門学校においては、基準教員数は決められていませんし、担当分野での教育実績、研究実績を確認する教員審査も行われません。

一つの大学・学部で教育研究に従事する教員を専任教員としていましたが、令和4年の大学設置基準改正により基幹教員へと移行されました。その基幹教員は、以下の要件を満たす必要があります。

「当該学部の教育課程の編成と学部運営に責任を担うこと」、そして「当該学部の教育課程における主要授業科目を担当する教員（専ら当該大学の教育研究に従事する者に限る。）」または「当該学部の教育課程において年間8単位以上の授業科目を担当する教員」が要件となり、この要件を満たさない場合は、基幹教員以外の教員となります。

したがって、基幹教員は、従来の当該学部のみに所属して教育研究に従事する教員、他学部所属であるが、当該学部においても上記の条件を満たす教員（兼担）、そして他大学の教員、産業界の人材で同じく上記条件を満たす教員（兼任）となります。

基幹教員は、上記の兼担、兼任まで広がりますが、大学設置基準の必要基幹教員数では、当該学部のみに所属して教育研究に従事する教員（従来の専任教員）が4分の3以上居ることが必要となっています。

この基幹教員をどのように配置しているか、特に現在重視されている実務家教員となる産業界からの基幹教員の採用状況も大学選択をする上で参考になると考えます。

ＧＰＡ（Grade Point Average）は大学における学業成績を示す指標です。ＧＰＡ値を「奨学金の給付」「進級の判断」「就職における推薦」、そして「卒業条件」などに使う大学は多く見られます。

ＧＰＡは、S,A,B,C,Dなどの5段階評価（4,3,2,1,0）で行われます。GPAの計算法は以下の通りです。
（例）
90科目を履修登録をして、S評価4科目、A評価8科目、B評価19科目、C評価10科目、D評価2科目の結果となった3年次の学生の場合
S評価(4)の科目が4科目（4科目の合計単位数8単位）→４×８＝32
A評価(3)の科目が8科目（8科目の合計単位数18単位）→３×18＝54
B評価(2)の科目が19科目（19科目の合計単位数36単位）→２×36＝72
C評価(1) の科目が10科目（10科目の合計単位数24単位）→１×24＝24
D評価(0) の科目が２科目（２科目の合計単位数4単位）→０×４＝０
履修登録科目の総単位数：8+18+36+24+4＝90
＊上記の学生のGPA
（32+54+72+24+0）÷90＝2.02となります。

卒業要件の中にGPA値を入れている例として、必修科目を含め124単位以上の単位取得はもちろんですが、GPA2.5以上を満たしていることも加え、学位授与を厳格に行なっている大学もあります。学部の場合、学位授与＝卒業ですので、GPA2.5未満の学生は124単位以上を取得しても留年となります。