- アネスタ総研 -

近年、大学進学率が50％を超え、高等学校の教育内容や特色も多様化しています。その結果、大学に入学する新入生の学力や能力には、これまで以上に大きな差が見られるようになっています。
こうした状況に対応するため、多くの大学ではオリエンテーションの際に基礎学力テストを実施し、1年次のカリキュラムに「リメディアル科目」や「基礎教育支援室」などを設けています。これらは、新入生が大学で学ぶために必要な高校までの知識や思考力を身につけることを目的としています。
基礎学力を支援する取り組みは、学問分野によって異なります。理系分野では主に数学・理科・英語、文系分野では英語が中心となり、一部の学部では数学も対象となります。リメディアル科目として独立して設置されている場合もあれば、専門基礎科目の中に基礎学力の内容を組み込む形をとることもあります。また、基礎教育支援室では、学力に不安を持つ学生が自由に利用できるようになっており、オリエンテーションでのテスト結果に基づいて個別にアドバイスが行われます。
大学での学びの基盤となる基礎学力が不足していると、授業の理解が難しくなり、結果的に出席率の低下にもつながるおそれがあります。そのため、各大学がどのような方法で基礎学力の支援を行っているか、また学生がそれをどの程度活用しやすいかを確認することは、大学を選ぶ際の重要なポイントの一つといえるでしょう。

高校までとは異なり大学においてホームルーム時間を設定している大学はほとんどありません。４年次、あるいは3年次になり、研究室配属、ゼミが行われると、ホームルーム的な意味合いを持つ時間となる場合もあります。

入学後の1年次、2年次の勉学を含めた大学生活を順調に学生が進めていくために、大学はクラス担任制度、アカデミックアドバイザー制度、あるいは学生相談室を置いている大学は多くあります。入学時の科目履修相談等が行われますが、その後の学生ケアの状況は大学により様々となります。

実は、留年、あるいは退学につながる傾向が強いのが、1年次の前期の学生生活であることが多く、この時期での勉学を含めた学生生活支援が大切であることが言われています。したがって、1年次、特に前期期間で、クラス担任、アカデミックアドバイザーがきめ細かく学生に対応できる状況があるか否かは、大学選びの一つの視点であると言えるでしょう。学生相談室においては、学生が意思で相談室を尋ねることになりますので、学生支援の遅れを生じる場合も少なくないようです。

また、クラス担任、アカデミックアドバイザーが大学教員であることが多いですが、専従スタッフを置いている大学もあります。どちらが良いかは一概に言えませんが、常に担当の学生の状況を見て、タイムリーに連絡、面談を行うことができる担任、アドバイザーが望ましいでしょう。特に、大学生活をスムースにスタートできるか不安を持つ方には、大学の担任、アドバイザー制度はしっかりと確認しておくことも必要でしょう。

留年は、進級要件や卒業要件を満たせない、または休学で在籍期間を満たせないなど各大学で規定されている要件に達していない場合に発生する措置です。
一例として、秋田県立国際教養大学の留年について見てみることにします。全ての授業は英語で行われることが特色の一つとなっている国際教養大学は、1年次の前期で、後期から英語で行われる授業を理解できる英語力養成のカリキュラムとなっています。したがって、前期においてその英語力をつけることができなければ後期の授業は受けられないことになり、1年次留年となります。
そして3年次には1年間の留学が義務付けられています。2年次に留学の基礎的な条件はTOEFL ITP® TESTで550点相当以上のスコア、GPA2.50以上が必要となっています。この条件をクリアしなければ、事実上の2年次留年になります。卒業要件は、124以上の単位取得、GPA2.0以上などがありますので、これらをクリアできなれば、4年次留め置きとなります。
　国際教養大学を例にとり留年について記載しましたが、留年制度は大学により様々です。取得単位数、必修科目の修得状況により、1年次留年、2年次留年となる大学、取得単位数、必修科目に関係なく4年次まで進級していき、卒業要件が満たすまで4年次留め置きとなる大学、また卒業研究着手要件を満たさなければ、3年次留め置きとなる大学など様々です。
留年率は、該当年度の入学生数を分母として、5年以上在籍をした卒業生数を分子に百分率で表す方法、入学から4年後に卒業できず留年となった学生数を分子に計算する方法などがあります。ちなみに、例に上げた国際教養大学における後者で計算された留年率は、38％程度と言われています。

退学について少し述べてみたいと思います。それぞれの退学時期（学年進行）により、退学理由は異なる傾向にあります。

まず、1年次の退学ですが、その要因の多くは、転学、あるいは進路変更、学生生活に馴染めない、勉学についていけないなどでしょう。その兆候は、1年次前期に欠席が多くなることで表れます。転学・進路変更については、そもそも進学した大学・学部・学科を含め不本意入学であることが多いことから、不本意の入学であっても在籍大学・学科の指導や支援により、その良さを感じ留まることもありますが、早めの退学も良しとする考え方もあるかと思います。学生生活に馴染めない、勉学についていけないが要因の場合は、大学のケアが必要であろうと思います。具体的には、学生相談室、クラス担任、基礎学力支援センターなどが大学に用意されているか、そしてその利用に関して学生に十分に周知されているかがポイントとなるでしょう。

次に、2年次ですが、専門科目も増えていく時期です。専門分野の興味の薄れ、あるいは専門科目の理解困難、また留年がその要因になってくることがあります。学科担当教員とのコンタクトタイムの増加など、専門分野の教員の支援が必要となります。

3、4年次の退学の理由は、3年次での単位の修得不足による留年決定、特に4年次では卒業研究担当教員との関係の悪化、あるいは大学卒業後の不安、留年による経済的負担増などが挙げられるでしょう。このような場合には大学（教務課、就職課、学生相談室など）に相談をされることが望ましいでしょう。

ちなみに退学率は以下のように計算されます。例えば、23年度の退学率は、23年度３月までの退学者数÷23年４月時点の在籍学生数×100で求められ、学部系統により異なりますが、多くの大学はこの退学率が2〜3.5％程度です。したがって、入学してから卒業までの4年間でみると、8〜13％程度になると思われます。

それぞれの学問分野では、当該分野を学ぶ上で必ず身に付けなければならない知識、能力を必修科目（選択必修科目を含む）として配当しています。特に、医療系分野では、各養成施設指定規則により必修科目が規定されており、卒業要件の単位数の７割程度にもなっています。その他の学問分野では、そこまで多くはありませんが、同じ分野であっても大学により必修科目の配当数が異なっています。学科等のディプロマポリシーの達成に大きく関わるのが主要科目である必修科目ですので、この配当数に注目する必要はあると思います。

卒業要件に124単位以上の取得（大学設置基準では124単位以上で大学ごとに設定）がありますが、その単位以上を取得している学生でも、必修科目を修得していなければ卒業はできず留年となります。そうした意味では、必修科目の配当状況を見ることにより、その大学の質保証を知ることに繋がるとも言えるでしょう。このような観点で、必修科目等を含めた状況を調べてみるのも、大学選びの一つとなるように考えます。

大学の単位制度は、令和4年に大学設置基準の改正により単位の計算方法が次の通りに変更になりました。1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容は変わりませんが、改正前は授業形態により1単位に必要な授業時間数が定められており、講義及び演習は15時間から30時間の授業、実験・実習及び実技は30時間から45時間の授業としており、45時間の学修に満たない時間は事前事後学修が必要となっていました。そして改正後は、授業形態に関係なく15時間から45時間の大学の定める時間の授業をもって単位計算をすることとなりました。

したがって、例えば、15時間の授業時間に対しては、30時間の事前事後学修が必要で、また30時間の場合は15学修が必要となりその他の配分でも大学の裁量で行なって良いことになりました。

これにより、授業の教育効果と授業時間外の学修（事前事後学修）をしっかり考慮した授業計画が必要となってきます。そのためにも、学生が自主的に予復習をしやすいシラバスの事前事後学修の記載内容であることが望ましいことになります。大学のシラバスの記載は、見るべき事項は多いのですが、事前事後学修がどのように書かれているかをチェックするのも大学選びの一つと考えます。事前事後学修の記載について、一定の考え方でシラバスを確認している大学は、教学マネジメントがしっかりしていると思われます。大学によっては、事前事後学修の記載に統一性もなく、学生任せの事前事後学修の内容と言えるところも少なくありません。

※医療関係職種養成所指定規則等では、1単位当たりの実験、実習および実技の授業時間の下限が改正前と同様の30時間とすることとされています。