近年、大学進学率が50％を超え、高等学校の教育内容や特色も多様化しています。その結果、大学に入学する新入生の学力や能力には、これまで以上に大きな差が見られるようになっています。
こうした状況に対応するため、多くの大学ではオリエンテーションの際に基礎学力テストを実施し、1年次のカリキュラムに「リメディアル科目」や「基礎教育支援室」などを設けています。これらは、新入生が大学で学ぶために必要な高校までの知識や思考力を身につけることを目的としています。
基礎学力を支援する取り組みは、学問分野によって異なります。理系分野では主に数学・理科・英語、文系分野では英語が中心となり、一部の学部では数学も対象となります。リメディアル科目として独立して設置されている場合もあれば、専門基礎科目の中に基礎学力の内容を組み込む形をとることもあります。また、基礎教育支援室では、学力に不安を持つ学生が自由に利用できるようになっており、オリエンテーションでのテスト結果に基づいて個別にアドバイスが行われます。
大学での学びの基盤となる基礎学力が不足していると、授業の理解が難しくなり、結果的に出席率の低下にもつながるおそれがあります。そのため、各大学がどのような方法で基礎学力の支援を行っているか、また学生がそれをどの程度活用しやすいかを確認することは、大学を選ぶ際の重要なポイントの一つといえるでしょう。

高校までとは異なり大学においてホームルーム時間を設定している大学はほとんどありません。４年次、あるいは3年次になり、研究室配属、ゼミが行われると、ホームルーム的な意味合いを持つ時間となる場合もあります。

入学後の1年次、2年次の勉学を含めた大学生活を順調に学生が進めていくために、大学はクラス担任制度、アカデミックアドバイザー制度、あるいは学生相談室を置いている大学は多くあります。入学時の科目履修相談等が行われますが、その後の学生ケアの状況は大学により様々となります。

実は、留年、あるいは退学につながる傾向が強いのが、1年次の前期の学生生活であることが多く、この時期での勉学を含めた学生生活支援が大切であることが言われています。したがって、1年次、特に前期期間で、クラス担任、アカデミックアドバイザーがきめ細かく学生に対応できる状況があるか否かは、大学選びの一つの視点であると言えるでしょう。学生相談室においては、学生が意思で相談室を尋ねることになりますので、学生支援の遅れを生じる場合も少なくないようです。

また、クラス担任、アカデミックアドバイザーが大学教員であることが多いですが、専従スタッフを置いている大学もあります。どちらが良いかは一概に言えませんが、常に担当の学生の状況を見て、タイムリーに連絡、面談を行うことができる担任、アドバイザーが望ましいでしょう。特に、大学生活をスムースにスタートできるか不安を持つ方には、大学の担任、アドバイザー制度はしっかりと確認しておくことも必要でしょう。

留年は、進級要件や卒業要件を満たせない、または休学で在籍期間を満たせないなど各大学で規定されている要件に達していない場合に発生する措置です。
一例として、秋田県立国際教養大学の留年について見てみることにします。全ての授業は英語で行われることが特色の一つとなっている国際教養大学は、1年次の前期で、後期から英語で行われる授業を理解できる英語力養成のカリキュラムとなっています。したがって、前期においてその英語力をつけることができなければ後期の授業は受けられないことになり、1年次留年となります。
そして3年次には1年間の留学が義務付けられています。2年次に留学の基礎的な条件はTOEFL ITP® TESTで550点相当以上のスコア、GPA2.50以上が必要となっています。この条件をクリアしなければ、事実上の2年次留年になります。卒業要件は、124以上の単位取得、GPA2.0以上などがありますので、これらをクリアできなれば、4年次留め置きとなります。
　国際教養大学を例にとり留年について記載しましたが、留年制度は大学により様々です。取得単位数、必修科目の修得状況により、1年次留年、2年次留年となる大学、取得単位数、必修科目に関係なく4年次まで進級していき、卒業要件が満たすまで4年次留め置きとなる大学、また卒業研究着手要件を満たさなければ、3年次留め置きとなる大学など様々です。
留年率は、該当年度の入学生数を分母として、5年以上在籍をした卒業生数を分子に百分率で表す方法、入学から4年後に卒業できず留年となった学生数を分子に計算する方法などがあります。ちなみに、例に上げた国際教養大学における後者で計算された留年率は、38％程度と言われています。

退学について少し述べてみたいと思います。それぞれの退学時期（学年進行）により、退学理由は異なる傾向にあります。

まず、1年次の退学ですが、その要因の多くは、転学、あるいは進路変更、学生生活に馴染めない、勉学についていけないなどでしょう。その兆候は、1年次前期に欠席が多くなることで表れます。転学・進路変更については、そもそも進学した大学・学部・学科を含め不本意入学であることが多いことから、不本意の入学であっても在籍大学・学科の指導や支援により、その良さを感じ留まることもありますが、早めの退学も良しとする考え方もあるかと思います。学生生活に馴染めない、勉学についていけないが要因の場合は、大学のケアが必要であろうと思います。具体的には、学生相談室、クラス担任、基礎学力支援センターなどが大学に用意されているか、そしてその利用に関して学生に十分に周知されているかがポイントとなるでしょう。

次に、2年次ですが、専門科目も増えていく時期です。専門分野の興味の薄れ、あるいは専門科目の理解困難、また留年がその要因になってくることがあります。学科担当教員とのコンタクトタイムの増加など、専門分野の教員の支援が必要となります。

3、4年次の退学の理由は、3年次での単位の修得不足による留年決定、特に4年次では卒業研究担当教員との関係の悪化、あるいは大学卒業後の不安、留年による経済的負担増などが挙げられるでしょう。このような場合には大学（教務課、就職課、学生相談室など）に相談をされることが望ましいでしょう。

ちなみに退学率は以下のように計算されます。例えば、23年度の退学率は、23年度３月までの退学者数÷23年４月時点の在籍学生数×100で求められ、学部系統により異なりますが、多くの大学はこの退学率が2〜3.5％程度です。したがって、入学してから卒業までの4年間でみると、8〜13％程度になると思われます。